うつ病と診断された際には、病院から診断書をもらっておくべきなのでしょうか。診断書をもらうことにはメリットもデメリットもあり、人によっては特にうつ病と診断されていたとしても診断書は特に必要ないこともあります。
そこで今回は、うつの診断書はもらっておくべきなのか、その必要性やメリットとデメリットを解説したうえで、診断書をもらう方法もあわせて紹介していきたいと思います。
うつになったことで今後取るべき行動に迷っている人、とにかくひたすら自分の状態について戸惑っている人は、ぜひ参考にしてみてください。
うつになったら診断書はもらうべき？
まずは、うつと診断された際には、診断書は病院でもらう必要があるのでしょうか。その必要性について考えていきたいと思います。
うつの診断書は病院に依頼することでもらえる
診断書は、自分がかかっている医療機関に「診断書がほしいです」と伝えることで発行してもらえるものです。うつと診断された場合は、うつの診断書も病院から発行してもらうかたちになります。
ちなみに診断書は、医師がどのような診断をしたのかという、病気やケガの事実を証明する書類です。病院に行って希望を出せば誰もが診断書をもらえるというわけではなく、しっかりその病院の担当医師から診断を受けている必要があるため注意が必要です。
そのため当然ですが、うつの診断書が欲しいときは、心療内科を受診していることが条件となります。「この症状はきっとうつだと思うので、うつの診断書を書いてください」と病院の窓口に行って、診断書をもらうことはできないので注意してください。
うつになったら必ず診断書を提出しなければならない訳ではない
では次に、うつになったときに診断書は必要になるのかという点ですが、これは必ずしも必要というわけではありません。あくまで必要に応じて…といったかたちです。
例えば家族にうつだと伝える際には、わざわざ形式的に診断書を提出してまで事実を伝える必要はないでしょう。ですがうつ病だということを伝えたうえで、仕事を長期的に休んだり、公的な支援を利用したりする際には、基本的に診断書が必要になるパターンが多いです。
うつと報告する際にはどんなシーンでも診断書が必要になるわけではありません。ただ、状況に応じて必ず提出が必要になる場合があることはよく覚えておきましょう。
病院にうつの診断書を発行してもらうメリットとは
では続いて、病院でうつの診断書を発行してもらうメリットについて考えていきましょう。うつの診断書をもらうと、以下のような利点に期待が持てます。
しっかりとした書類で会社にうつ病だと証明できる
会社にうつの事実を伝える場合は、状況に応じてうつの診断書が必要になることがあります。最初の段階として上司に相談したり人事部と話し合ったりするだけの状態では、まだ診断書の提出を求められないことが多いですが、その後の流れも考えた場合は、やはり診断書はあらかじめ用意しておきたいところです。
うつになったことを会社に伝える際には、まずは自分の直属の上司に伝えるのが一番です。そのうえで今後どのように仕事と付き合っていくのかを、一緒に考えてもらいます。
基本的にこの最初の相談で「診断書を持ってこい」と言われることはあまりありませんが、例えばうつによる体調不良で仕事を休むことが多くなれば、いずれは診断書の提出を求められる可能性は高いです。疑っているわけではないのも事実ですが、うつはぱっと見で分かりづらい病気の一つなので、証明書がないと上もいろいろと判断に困ってしまうのです。
うつの証明ができることで休職の機会をもらえる
うつの診断書を提出すれば、会社にはうつだということを認めてもらえます。
ここで重要になってくるのが、証明ができることで、仕事を休職できる可能性があるという点です。ほとんどの企業は、うつ病に悩む社員に対して、しばらくの間仕事を休職することを許可しています。本当につらい場合は、しばらく休職して心の健康を取り戻すこともぜひ検討したいところです。
しかし休職ともなってくると、話がかなり本格的になります。つまりうつだったので休職します、はいわかりました…の簡単なやりとりでは手続きは終わらないということです。うつで休職する場合は会社に診断書を提出することがほとんどになります。会社も休職の許可を出すために、正式にうつだという事実を知る必要があるからですね。
ですがここでしっかり証明ができれば、会社から休職する許可をもらうことができます。長期的に会社を休むことを考えている人には、診断書を病院からもらうことは非常にメリットがあることになります。
うつの証明ができれば各種支援サービスなどの利用ができる
診断書でうつの証明ができれば、各種支援サービスを利用することができます。もしうつで会社をしばらく休むのなら、一番に利用を考えておきたいものの一つに傷病手当金という公的支援があります。
傷病手当金は、簡単に言うと病気やケガで働けなくなった人に、一定額・一定期間収入を補償する公的支援のことです。うつになって仕事を休職した場合も、この傷病手当金は受け取ることができます。ですが当然ながら、この傷病手当金の申請にもうつの診断書は必要になってきます。そして診断書を提出して正式にうつだと認められれば、傷病手当金が支給されるかたちです。
その他、自立支援医療制度で医療費の負担が少なくなるなど、診断書をもらうことで利用できるようになる支援サービスはたくさんあります。もし収入が激減して生活保護の申請をするなら、この場合にももちろん診断書は必要になってきます。
病院にうつの診断書を発行してもらうデメリットとは
では今度は、うつの診断書を発行してもらうデメリットを整理していきましょう。
診断書で休職が認められると今後の評価に響く可能性がある
診断書を提出すれば仕事を休職できるといったメリットはあり、心身ともに休息を取りたいときにはとてもありがたいポイントになります。職場に籍を置いたまましばらく休めるため、職を失う心配もないでしょう。
しかし診断書を提出して仕事を休職する場合は、今後の自分の評価や出世について、残念ながら悪い影響が出ることもあります。しばらく休んだことでブランクが生まれてしまい、すっかり出世コースを外れてしまう人は多いです。復職したとたん辞令が出て、事実上の左遷をくらってしまうなど、会社から理不尽な扱いを受けることも中にはあるようです。
一度休職すると復職もなかなか大変
診断書を提出すれば会社を休職することができますが、休職すればその後はすんなり復職できるのかと言われれば、そういうわけではないのも事実です。
一番問題となるのは、本人のコンディションです。しばらく休職したものの、結局うつの症状が改善しなければ、復職するモチベーションも上がらないでしょう。ある程度症状が良くなったとしても、「また再発するかもしれない」といった不安はいつでもつきまといます。
しばらく「仕事に行く」といった日常のサイクルから離れ、社会から隔絶された暮らしをしていれば、当然もとの生活に戻るのは億劫になってきます。休職する際には、そんな点も注意点として理解しておきたいところです。
うつの診断書をもらう方法・注意点
ではここからは、実際にうつの診断書を病院からもらう方法やもらうときの注意点を解説していきたいと思います。
かかりつけの医療機関に診断書発行の依頼をする
診断書をもらうときは、まずはかかりつけの病院や診療所に向かいます。診察券を出したうえで窓口で診断書が欲しいことを伝えるのも良いですし、受診するときにあわせて発行をお願いするのでも良いでしょう。
担当医師がどんな診断をしたのかというのが診断書の内容になるため、診断書はかかりつけではない医療機関からは発行してもらえないので注意してください。別の医療機関から診断書をもらうなら、今度はその病院で医師からうつだと診断を受ける必要が出てきます。
うつの診断書は基本的に有料。いくらでもらえる？
ちなみに診断書を発行してもらうことは、無料ではできないため注意が必要です。自動的にもらえるものでもないため、必ず必要だと伝えたうえで、お金を払って発行してもらうかたちになります。
診断書の発行費用は病院側が決めているため、病院によって違ってきます。およその相場ですが、2000円～3000円ほどを見ておくと良いでしょう。意外と費用がかかるため、うつの診断書を発行してもらう際には注意が必要です。
うつの診断書作成にはある程度時間がかかる
うつの診断書を発行してもらうには、ある程度時間がかかることも覚えておきましょう。その場ですぐに診断書を書いてもらえて、すぐ持ち帰ることができるわけではありません。
発行にかかる期間は、これも病院によって異なってきますが、目安としては大体2週間程度です。そこそこ時間がかかります。2週間かかったとすればおよそ半月の時間を要することになるため、早く診断書がほしいときは、早めに診断書発行の手続きをしておくようにしましょう。
まとめ
うつになった際には、その症状を正式に証明するためには診断書が必要になってきます。基本的に証明するようなシーンがなければ診断書をもらう必要はありませんが、やはりうつになれば、仕事を休職したり各種手当をもらったりすることも出てくるでしょう。その際は診断書の提出が必須となってくるため、このポイントは忘れないでおきたいところです。
診断書をもらうことには、メリットもデメリットもあります。特に診断書を提出することで会社を休むことを考えている人は、今後自分はどうしたいのかという点も含めて、担当医師と相談しながら取るべき行動を決めていきたいところです。自分は診断書をもらう必要はあるのか、よく考えて判断してみてくださいね。
