複数ある雇用形態の中から今回は、契約社員という働き方と、フリーターと呼ばれる働き方の違いや特徴について解説していきますね。
契約社員とフリーターの違いだけではなく、それぞれ働くときに感じるメリット・デメリットについても解説していきます。
目次
契約社員とフリーターの違いとは？
「契約社員とフリーターでは何が違うのだろう。」
「結局同じなのでは？」
「言い方が違うだけなんじゃないかな。」
と思っている人も少なくありませんが、実は同じように見えて違いがあるので、何が違うのかを正しく理解しましょう。
契約社員とはどういう働き方をする人？
契約社員とは、勤務時間や日数など、どのような雇用条件で働くのかという雇用契約を直接結ぶものです。
契約社員はどちらかというと、パートやアルバイトと大きな違いはありません。
一般的に定義されている契約社員としての見解は、
「雇用期間が契約時に定められている社員」
となっていて、定められた雇用期間を終えることで、雇用契約も満了となります。
労働契約法という法律では、契約社員の勤務期間は最長で3年までと定められているので、3年で完全に契約終了となるか、もしくは社員となれるかは会社の判断が分かれるところです。
雇用形態の面から見てアルバイトやパートとの大きな違いは、
・雇用期間が定められていること
・勤務時間などが雇用契約を結ぶときにあらかじめ定められていること
となっていて、アルバイトやパートとは違い、雇用に関する取り決めがきっちり行われているという特徴があります。
フリーターとはどういう働き方をする人？
ここからは、フリーターと言われる人は、どのような働き方をする人のことを言うのか詳しくみていきましょう。
フリーターは、パートやアルバイトのように、勤務時間や日数を自分の都合に合わせて働くことができる雇用スタイルで、自由度が高いのが特徴です。
そのため、自分の働く目的に合わせて、1日3時間～4時間程度、週に2日～3日というように短時間労働をしながら、プライベートを大切に働く人がいたり、目的や目標があってとにかくお金を短期間で貯めたいという人は、たくさんのアルバイトやパートの仕事を掛け持ちして1日のほとんどの時間を仕事に費やしているという人もいます。
このようにフリーターは、働く目的に合わせて自由自在に行動する人のことを言います。
契約社員とフリーターの違い【契約社員のメリット・デメリット】
契約社員とフリーターの定義しているところに違いがあることがわかりました。
ここからは、契約社員として働く場合のメリットとデメリットについて紹介します。
契約社員のメリットは？
契約社員のメリットは、以下のようになっています。
・雇用期間が定められているためコストがかからないという点で企業のニーズが高い
・勤務時間など正社員と同じケースが多い一方で、始業時間や就業時間を設定することができる企業もあるので比較的自由度が高い
・アルバイトよりも正社員に近い立場で働くこととなるため、会社側の評価も高くなる傾向が強く、職歴として記載することができるので就職に有利になる場合もある
・一般的に契約時から社会保険に加入できる
・勤務形態によっては、月給制となりアルバイトよりも給与が高い
改めて契約社員として働いた場合のメリットを見てみると、
・比較的安定して働くことができること
・ニーズがあること
・今後の就職活動に有利になる可能性があること
など、多くのメリットがあることがわかります。
契約社員のデメリットは？
契約社員という雇用形態で働く場合のデメリットと言われる部分もあります。
・契約社員として双方が同意すれば契約更新することもありますが、契約更新は絶対ではない
・労働契約法の改定に伴い、契約社員として5年以上継続した場合、無期契約とすることが可能ですが、必ずしも正社員になれるとは限らない。
・契約期間が長くなったとしても、昇給の対象にはならない。
・ボーナスの支給対象外が基本。
・正社員とは違い福利厚生や手当の範囲が狭い
・正社員と比べると社会的信用は残念ながら低い
など、アルバイトと比較すれば契約社員の方が、あらゆる面で良いと感じることもありますが、正社員と比べればその差は大きいことがわかります。
正社員と同等の働きをしていたとしても、契約社員というだけで正社員との差があり、不安定な立場となってしまいます。
契約社員とフリーターの違い【フリーターのメリット・デメリット】
契約社員のメリット・デメリットを見てみると、実際に勤務する会社によって大きく違いがある場合があり、良い形でケースとそうではないケースがありそうです。
一方、フリーターとして働く場合のメリット・デメリットも見ていきましょう。
フリーターのメリットは？
フリーターとして働く場合のメリットは、以下のようになっています。
・時間の融通がきくなど自由度の高い働き方ができる
・比較的簡単な仕事内容の場合が多い
・仕事に対する責任も少ないのでプレッシャーを感じないので気楽
・すぐに仕事を辞めることができる
などで、時間的拘束はもちろん、精神的にも仕事に追われることがなく、プライベートを第一優先として働くことができるというのは、フリーターの最大のメリットと言えます。
フリーターのデメリットは？
フリーターは、自由に生きていたいという人や、仕事以上に時間を必要とするものがある場合には、メリットの高い働き方ということがわかりました。
しかし、フリーターには以下のような、デメリットと言える部分も多くあります。
・非正規雇用という立場なので、いつ仕事がなくなるかわからないという不安定感が強い
・時間給、日給という給与形態なので、月々の給与が安定しない
・給与水準が低い
・正社員と比べると生涯賃金に大きな差がでる
・任される仕事が限られるので、一定以上の能力が身につかない
などとなっています。
フリーターとして自由に自分のペースで働くという雇用形態は、自由度が高く魅力的に見える人も少なくないと思います。
しかし、残念ながら正社員の人と同じかそれ以上に稼いでいたとしても、安定性がないというだけで社会的信用度が低くなってしまいます。
また、フリーターである期間が長く年齢を重ねてしまうと、どんなに能力が高くても企業からは敬遠されやすくなり、その結果正社員として採用される機会が少なくなってしまいます。
そのため、フリーターでいる時期が長い場合、社会的信用度や将来性を考えると残念ながら大きなデメリットとなってしまう可能性が高いです。
契約社員とフリーター 変わらないこととは？
契約社員とフリーターの働き方やそれぞれのメリットやデメリットについて紹介しましたが、その違いについて「なるほど。」と思った人もいるのではないでしょうか。
実際にどこかの会社でスタッフとして働く場合は、契約社員やフリーターなどどのような雇用形態で働いたとしてもそれほど違いを感じることはないかもしれません。
実際に、変わらないと感じる部分について見ていきましょう。
雇用期間はどちらも無期雇用になることもある
契約社員・フリーターともに、継続して働き続けたいという場合は、双方の同意のもとで、契約の更新を行わなければ働くことができません。
しかし、会社側と本人の同意があれば、正社員という形になることはなくても、正社員のように「無期雇用」となることもあるので、契約社員だから無期雇用になれて、フリーターだからなれないということはありません。
社会保険や雇用保険は、条件を満たせばどちらも加入
社会保険や雇用保険などの保険は、加入条件を満たすことができれば、雇用形態に関係なく加入することとなります。
特に、社会保険（厚生年金も含む）は、加入条件を満たすと強制的に加入することとなるので、自分の意思で加入する・しないを選べるというものではありません。
特に、雇用保険は加入条件が緩いと言われていますが、どちらもひと昔前と比べると加入条件が緩くなり、フルタイムに近い働き方で働く契約社員やフリーターのほとんどは加入条件が満たされてしまうので、加入することになるケースがほとんどです。
ボーナスや退職金など給料以外の報酬は、会社の規定による
正社員として働く最大のメリットは、給料以外に支給されるボーナスや退職金などがあることですが、契約社員やフリーターの場合、残念ながらどちらも支給されることはありません。
ただし、働く会社によっては、契約社員やフリーターでも、「寸志」という形で支給されるケースもあるようです。
有給休暇の付与は、雇用形態ではなく勤務実績で付与される
有給休暇の付与は、どのくらいの日数と時間を働いているのかという勤務実績で付与されるものです。
そのため、雇用形態の違いなく働くものの権利として同等に与えられます。
正社員登用の有無はどちらも同じ！
契約社員から正社員へ、フリーターから正社員へという風に雇用形態が変わる場合もあります。それはどちらだから正社員登用されやすいというものではなく、会社の方針などによって変わるものです。
まとめ
契約社員とフリーターの違いやそれぞれのメリット・デメリットなどについて紹介しましたが、契約社員とフリーターという雇用形態は、どちらも非正規雇用という部分では大きな違いはありません。
表現の違いから、契約社員の方がより正社員に近いものというイメージを持ってしまう人もいるかもしれませんが、決してそのようなことはないのです。
しかし、社会一般的には、フリーターよりも契約社員の方が社会的信用度は高いことも多いので、非正規雇用としてどこかの会社に勤務する場合は、フリーターとしてなんとなく働くよりも、契約社員としてしっかり働く方が、その後の就職活動にも有利に働くことが多いので、フリーターよりは契約社員の方がいいかもしれません。
どちらにしても、自分の働き方や今後どうしていきたいのかによって、雇用形態も選ぶようにしていくことが大切ですね。
